高日射反射率塗料販売会社

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  1. 下記の会社は、一般社団法人日本塗料工業会(以下日塗工という)に、毎年、高日射反射率塗料の出荷量をご報告いただいている会員企業です。
    JIS K 5675取得状況の有無については各社にご確認下さい。
  2. グリーン購入法特定調達品*注) の適合商品の有無および塗装仕様等については各社の担当者にご確認下さい。

平成27年5月7日現在

会社名 部署 住所 直通tel
アトミクス株式会社塗料事業部
技術部
技術1G 
〒347-0017
埼玉県加須市南篠崎1-12-1
0480-
65-9634
エスケー化研株式会社事業本部〒567-0034
大阪府茨木市中穂積3-5-25
072-
621-7733
関西ペイント株式会社建築塗料本部
建築技術部 
〒144-0045
東京都大田区南六郷3-12-1
03-
3732-8117
神東塗料株式会社技術本部
第3技術部
〒136-8611
東京都江東区新木場4-3-17
03-
3522-2115
大日本塗料株式会社一般塗料部門
建築塗料事業部
〒144-0052
東京都大田区蒲田5-13-23蒲田ビル8F
03-
5710-4503
中国塗料株式会社技術本部
防食技術部
機能性防食
第一グループ
〒739-0652
広島県大竹市明治新開1-7
0827-
57-8607
株式会社 トウペ営業企画部
業務グループ
(建築担当)
〒519-1402
大阪府堺市西区築港新町1丁5番地11 
072-
243-6452
水谷ペイント株式会社技術部
第1グループ
〒532-0006
大阪市淀川区西三国4-3-90
06-
6394-2656
株式会社 ミラクール 営業本部〒103-0012
東京都中央区日本橋馬喰町1-14-5日本橋Kビル 1F
03-
3249-0272
日本特殊塗料株式会社塗料事業本部 
開発営業担当
〒114-8584
東京都北区王子5-16-7
03-
5390-2438
日本ペイント株式会社東京営業所〒140-8677
東京都品川区南品川4-7-16
03-
5479-3614
東日本塗料株式会社技術部〒347-0017
埼玉県加須市南篠崎1-13
0480-
65-1515
ロックペイント株式会社東京第1営業部
営業第2グループ
〒136-0076
東京都江東区南砂2-37-2
03-
3640-6000
大同塗料株式会社営業本部〒532-0032
大阪市淀川区三津屋北2-14-18
06-
6308-6288
株式会社アサヒペン品質保証部〒538-8666
大阪市鶴見区鶴見4-1-12
06-
6930-5036
株式会社ダイフレックス技術研究所〒273-0027
千葉県船橋市海神町西1-1067-5
047-
436-0814
菊水化学工業株式会社経営企画室〒460-0003
名古屋市中区錦2丁目19番25号 日本生命広小路ビル
052-
300-2222
スズカファイン株式会社研究開発本部〒510-0851
三重県四日市塩浜1番地
059-
346-1116
サンユーペイント株式会社営業部〒532-0004
大阪市淀川区西宮2-4-48
06-
6392-0151
川上塗料株式会社技術本部〒661-0001
兵庫県尼崎市塚口本町2-41-1
06-
6421-6328
オリジン電気株式会社技術部 開発課
開発グループ
〒190-1232
東京都西多摩郡瑞穂町長岡2-3-11
042-
557-2677
AGCコーテック株式会社研究・
開発センター
〒270-2214
千葉県松戸市松飛台439-2
047-
330-6061
オキツモ株式会社本社〒518-0751
三重県名張市蔵持町芝出1109-7
0595-
63-9095
株式会社カンペハピオ生産技術本部
技術部
〒675-1322
兵庫県小野市匠台3番地
0794-
64-0002
イサム塗料株式会社営業企画部 
塗料事業部  
汎建塗料グループ
〒525-0072
滋賀県草津市笠山8-2-1
077-
565-0210
*注意
国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律による各特定調達品目およびその判断の基準が定められている。
平成25年度における高日射反射率塗料の判断基準は次の通りである。
【判断基準】
1. 近赤外波長域日射反射率が表に示す数値以上であること。
2. 近赤外波長域の日射反射率保持率の平均が 80% 以上であること。

 備考)

  1. 本項の判断基準の対象とする高日射反射率塗料は、日射反射率の高い顔料を含有する塗料であり、建物の屋上・屋根等において、金属面等に塗装を施す工事に使用されるものとする。
  2. 近赤外波長域日射反射率、明度L*値、日射反射率保持率の測定及び算出方法は、JIS K 5675による。
  3. 日射反射率保持率の算出において屋外暴露耐候性試験開始後、24ヵ月経過後の測定が必要なことから、平成25年度までは経過措置を設けることとし、この期間においては、当該規定をみたさない場合にあっても特定調達等をみなすこととする。
  4. 「高日射反射率塗料」については、JIS K 5675に適合する資材は、本基準を満たす。

表 近赤外波長域日射反射率

明度L*値近赤外波長域日射反射率 (%)
40.0以下40.0
40.0を超え80.0未満明度L*値の値
80.0以上80.0